業務内容
近い将来、首都直下地震や南海トラフ沿いの巨大地震等の発生が危惧されています。それ以外にも東日本大震災のように予想されなかったところに起こる大地震もあると覚悟しなければなりません。そのためには、東日本大震災の教訓を踏まえた新たな防災計画が必要です。地震被害想定とは、地域で発生しうる切迫性の高い地震に対して、その被害の様相を事前に把握しておくことで、有効な予防・応急・復旧対策に資することを目的に実施する防災計画の基礎となる資料です。
中央開発では、京都大学防災研究所と共同で新しい地震動予測手法を開発しました。
「等価震源距離に基づくディレクティビティ効果を考慮した距離減衰式」
この方法は、簡易的に地震動を評価する距離減衰式に地震断層の破壊伝播効果を組み込んだものです。これにより、従来の距離減衰式では考慮できなかったアスペリティや破壊開始点などの微視的パラメータを設定できるようになり，情報が少ない地域でも詳細な地震動予測計算法と同等な特性値を簡易に得ることが可能になりました。
（外部リンク）土木学会 第30回地震工学研究発表会：等価震源距離に基づくディレクティビティ効果を考慮した距離減衰式
実績
- 青森県地震・津波被害想定調査（地震・津波）
- 秋田県地震被害想定調査（地震・津波）
- 京都府地震被害想定調査（地震・津波）
- 日光市防災アセスメント調査（地震）
- 山形県地震被害想定調査（地震）
- 秋田県活断層調査業務（地震）