2026年10月2日付の建設通信新聞14面、【地質情報を将来世代の継承】の記事内にて、弊社社長：田中誠が全地連(*)会長としてインタビューを受けました。
建設通信新聞（外部リンク）
記事では『社会基盤技術』としての地質情報の重要性について、また日本建設情報総合センター（JACIC）の助成事業「地質データ標準化検討小委員会」による地質データの標準化や、ボーリングコア連続写真・柱状図・位置データなどを統合したデータベース「デジタルコアラボ構想（仮称）」についてなどを、2006年に創設した「地質情報管理士」の意義などを出発点に多岐にわたりお話をさせていただきました。
全地連では地質情報管理士の資格制度を平成18年から運用しています。
詳しくは全地連のホームページにてご確認いただけます。
中央開発ではこれからも技術をもって社会に貢献する企業として、活動を行ってまいります。
(*)全地連：一般社団法人全国地質調査業協会連合会と呼ばれる全国10地区の地質調査業協会から構成される組織です。
地質にまつわる技術研究や提言・情報の提供などを行っています。
詳しくは全地連公式サイト（外部リンク）にてご確認いただけます。