数字で見る中央開発

過去5年間　平均1,671件/年のプロジェクトを受注しています。業務期間は1ヶ月～3年を超える業務と様々です。

毎年『International Conference on Sustainable Bulk Environment』などの国際会議から、『地盤工学研究発表会』『土木学会年次学術講演会』『全地連フォーラム』等の研究発表会、『農業農村工学会』『応用地質学会誌』等の学術雑誌に数多くの論文を外部発表しています。

コンサルタントとして独り立ちするための資格として欠かせない技術士を取得する職員が最も多く、次いで地質調査業登録に必要な資格である地質調査技士が多くなっています。

学卒入社後、一度も転職を経験しないで定年まで勤める社員の割合も多いのですが、近年は新卒者や中途採用者の割合が増えており、平均勤続年数の値は下がっています。

3年以内離職率の実績は、2020年4月1日を基準日として、3年後の離職者数を集計しました。 　全体：　8％［25名採用、2名退職］ 　新卒：　0％［14名採用、0名退職］

平均残業時間は18.9時間ですが、年間を通すとバラツキがあり、年度末の1～3月に増加する傾向があります。現在『働き方改革』進行中で、仕事の効率を上げることで、残業時間の削減に取り組んでいます。

必要な資格を取得するなど、管理技術者として十分な活躍ができると判断された職員は年齢に関わらず管理職として登用されています。

社員の平均年齢は47.4歳で、日本人の平均年齢47歳と比較してほぼ同等です。このうち40歳以下の社員は約30％です。

近年は女性を積極採用しており、2～30代を中心に女性社員の割合が増えています。 【女性の採用人数 / 採用の全体数】 2023年：　 4名 / 20名 2022年：　10名 / 23名 2021年： 6名 / 13名

近年は20～30代を中心に女性技術職の採用が増えています。

社会人ドクターを経験した博士号取得を積極的に推進しています。

一定期間、月7,000円で住める社員寮・借上げ社宅制度を用意しています。 社員寮は埼玉県蕨市にあり、関東圏の従業員が暮らしています。 中央開発は全国に支社支店がありますが、借上げ社宅制度では会社が事務所の近くのマンションやアパートの一室を借りて、札幌から沖縄まで社員が同じ条件で住んで頂けるようになっています。

当社では、4階層※1の退職金・年金制度を整備しています。 大卒で入社し、37年間勤めて頂いた方を例に試算※2すると、21,917,300円の退職金が支給されます。 学術研究、専門・技術サービス業の業界平均は964万8,000円（令和4年，東京都労働局）であることから、会社が社員の将来を考えた制度設計に取り組んでいることが分かっていただけると思います。 ※1　①国民年金　②厚生年金　③企業年金基金　④会社独自の退職金制度 ※2　標準的な昇進モデルとして、入社16年目で必要な資格を取得し管理職に登用、28年目で部長相当に昇格いただいたケースを想定