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IN NUMBERS

数字で見る中央開発

弊社の現況を、様々な角度から数値化してみました。
各項目をクリックすると、詳細についてご覧いただけます。

COMPANY 中央開発ってどんな会社?

事業分野割合
事業分野割合(過去3年間の売上比率)
創業以来主体となっている地盤調査系が約5割となっていますが、業務内容が複雑・高度化しており、ソリューション系業務も増えています。
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発注者別割合
発注者別割合
一般の建設コンサルタントに比べて、民間企業からの受注が多いのが弊社の特徴です。 古くからプラントをお持ちの企業からのご依頼を多く受けています。
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年間プロジェクト数
1,671
年間プロジェクト数
過去5年間 平均1,671件/年のプロジェクトを受注しています。業務期間は1ヶ月~3年を超える業務と様々です。
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外部発表論文数
51 件/年
外部発表論文数
毎年『International Conference on Sustainable Bulk Environment』などの国際会議から、『地盤工学研究発表会』『土木学会年次学術講演会』『全地連フォーラム』等の研究発表会、『農業農村工学会』『応用地質学会誌』等の学術雑誌に数多くの論文を外部発表しています。
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MEMBER どんな人が働いてるの?

職種別の割合
職種別の割合
在籍している社員の多くは技術系業種で、主に土木や地質の勉強をしてきた方が多いのが特徴です。 ※データは2025年4月時点のものです
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管理職における技術士の資格取得率 (技術系社員)
55.7 %
弊社社員の有資格者について
※データは2025年4月時点のものです。また、技術士取得率の算定は総務部(業務課)、経理部、人事管理室を除く管理職について集計を行っています。
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各資格の社内取得人数
有資格者の内訳
官公庁から発注を受ける業務の担当者要件として技術士が必須とされることもあり、技術士を取得する職員の割合が最も多くなっています。 次いで、地質調査業登録に必要な資格である地質調査技士を取得する社員の割合が多くなっています。
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平均勤続年数
13.9
平均勤続年数
新卒で入社後、そのまま定年まで勤める社員もいます。 近年は中途採用者の割合が増えていることもあり、平均勤続年数は減少傾向にあります。
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3年以内離職率
8 %
3年以内離職率
3年以内離職率の実績は、2020年4月1日を基準日として、3年後の離職者数を集計しました。  全体: 8%[25名採用、2名退職]  新卒: 0%[14名採用、0名退職]
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平均残業時間(非管理職)
19.8 時間
平均残業時間(非管理職)
平均残業時間は19.8時間ですが、年間を通すとバラツキがあり、業務の期日が集中する年度末の1~3月に増加する傾向があります。 現在ES推進室による『働き方改革』が進行中で、仕事の効率を上げることで残業時間の削減に取り組んでいます。 ※データは2025年4月時点のものです。また、残業時間の集計は非管理職社員のみで行っています。
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最年少管理職の登用年齢
28
最年少管理職の登用年齢
必要な資格を取得するなど、管理技術者として十分な活躍ができると判断された職員は年齢に関わらず管理職として登用されています。
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年代別在籍割合
平均年齢
40歳以下の社員の割合は合計で約38.7%となっており、若手技術者が積極的に活躍できる環境があります。 ※データは2025年4月時点のものです。
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平均年齢
46.2
平均年齢
40歳以下の社員の割合は合計で約38.7%となっており、若手技術者が積極的に活躍できる環境があります。 ※データは2025年4月時点のものです。
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採用に占める女性社員の割合
35.7 %
採用に占める女性社員の割合
近年は女性を積極採用しており、2~30代を中心に女性社員の割合が増えています。 【女性の採用人数 / 採用の全体数】 2023年:  4名 / 20名 2022年: 10名 / 23名 2021年: 6名 / 13名
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技術職採用に占める女性技術者の割合(近年)
29.4 %
技術職採用に占める女性技術者の割合(近年)
近年は20~30代を中心に女性技術職の採用が増えています。
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学歴別在籍割合
学歴
現在在籍している社員の8割以上が大学卒以上で、技術系を中心に大学院(修士)修了者も3割程度となっています。 ※データは2025年4月時点のものです。
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博士号の取得者数
15
博士号の取得者数
社会人ドクターを経験した博士号取得を積極的に推進しています。
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RULE 働き方を支える会社のルールは?

社員寮・借上社宅制度
7,000 円/月
社員寮・借上社宅制度
一定期間、月7,000円で住める社員寮・借上げ社宅制度を用意しています。 社員寮は埼玉県蕨市にあり、関東圏の従業員が暮らしています。 中央開発は全国に支社支店がありますが、借上げ社宅制度では会社が事務所の近くのマンションやアパートの一室を借りて、札幌から沖縄まで社員が同じ条件で住んで頂けるようになっています。
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退職金制度
2,200 万円
退職金制度
当社では、4階層※1の退職金・年金制度を整備しています。 大卒で入社し、37年間勤めて頂いた方を例に試算※2すると、21,917,300円の退職金が支給されます。 学術研究、専門・技術サービス業の業界平均は964万8,000円(令和4年,東京都労働局)であることから、会社が社員の将来を考えた制度設計に取り組んでいることが分かっていただけると思います。 ※1 ①国民年金 ②厚生年金 ③企業年金基金 ④会社独自の退職金制度 ※2 標準的な昇進モデルとして、入社16年目で必要な資格を取得し管理職に登用、28年目で部長相当に昇格いただいたケースを想定
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