本州四国連絡橋
本州四国連絡橋は、本州と四国を結ぶ長大橋の総称で、道路・鉄道によって両地域を結ぶ日本の交通・物流を支える国家的プロジェクトです。
中央開発は、1971年に本四連絡橋の尾道～今治ルート調査を実施し、その後も海峡部と陸上部の地質調査や岩盤試験に携わりました。1986年には、来島大橋関係の調査を実施。特に来島海峡は、渦潮の名所で最大潮流8ノット、最大水深40mと厳しい条件下で、3台のボーリング機を搭載した大型SEPを使用し、昼夜兼行で作業にあたりました。
関西国際空港
関西国際空港は、1994年に開港した大阪湾の人工島に建設された国際空港です。極めて軟弱な海底地盤上に建設された巨大プロジェクトであり、計画・建設・維持管理の各段階で、高度な地盤調査・解析・維持管理技術が不可欠でありました。その工事に際しては沈下対策など高度な土木・建設技術が使われたことでも知られています。
中央開発は、その中で地盤分野の技術的支援を担ってきた企業の一つです。事前の土質調査が1981年に始まり、空港1期工事では1986年に空港島土質調査を、1987年に地盤改良のチェックボーリングを、1988年に埋立地沈下計測調査工事を継続して実施しました。また、空港2期工事では2000年から護岸ボーリング調査を実施し、地盤改良効果を確認するためのチェックボーリングデータベースシステムを構築しました。
沖ノ鳥島の保全
日本最南端の沖ノ鳥島は、小さな島でありながら、日本の広大な「排他的経済水域（EEZ）」―海の資源や安全保障を支える海域―を守る要です。もし満潮時に姿を見せるわずか6~16cmの小島部分が侵食で失われれば、約40万km²（日本の面積以上）にも及ぶEEZが失われかねません。
中央開発は、1986〜1999年にかけて保全事業へ参画し、海上ボーリング23地点（最大深度90m）をはじめ、生物調査・海底地形調査・海流調査、波浪計や気象観測機器の設置、耐候性試験、地震計設置まで担当しました。係留設備のない海域で母船が漂い続け、日本唯一の“熱帯”である沖ノ鳥の暑さと台風退避の判断が常に隣り合わせ。機械故障に備えてボーリング機を2台用意し、止めない体制で“国の最前線”を支えました。
東京外環自動車道
東京外環自動車道（外環）は、首都圏の渋滞緩和と物流を支えるだけでなく、災害時の広域避難・救急・支援物資輸送のルートとしても機能する社会基盤です。中央開発は、千葉側の出入口となる市川市菅野地区の揚水試験や、東日本物流の心臓部となる三郷JCT・京葉JCTの協議資料作成に携わりました。
菅野地区（市街地の半地下区間）では、軟弱地盤を通過することから周辺市街地の地盤沈下の原因となる地下水低下を生じさせないことが課題でした。この難関プロジェクトで中央開発は揚水試験を担当。試験の結果、地下水を止める役割が期待される粘土層が想定以上に薄く、直下に崩れやすい砂礫層があることを突き止めました。
また土木設計から合意形成まで、計画を住民や関係者の皆さまに「伝わる形」に翻訳することも中央開発の役割です。川口中央ICや川口JCTの近くに位置する安行領家地区では、外環沿線の空間整備を見据え、現況平面図を基に駐車場計画や市道整備の基本・実施設計、誘導サイン計画まで一体で整理。さらに京葉JCTでは縮尺1/1000の三層分割模型を制作し、地上の街並みから地下の接続構造までを立体的に可視化。三郷JCTでも立体模型づくりに加え、5000部に及ぶ説明パンフレットを作成し、関係機関・住民説明との合意形成にあたり“分かりやすい資料”の作成と対話の土台づくりを支えました。
実物大堤防模型実験
近年多発する豪雨災害のうち、河川の氾濫の原因の一つに河川堤防の浸透破壊（パイピング）が挙げられます。この現象は、河川水位が上昇することによって地盤内の水圧が上昇し、堤体や基礎地盤への浸透に伴う「水みち」が生じることによって破堤に至らしめるものです。パイピングに対する効果的な対策を講じるには発生メカニズムを究明することが重要です。そのためこれまでこの現象を再現する堤防模型実験業務が国土技術総合研究所より発注されており、弊社も2016年以降、複数の業務に携わってきました。実験中は、各種センサやカメラ、レーザスキャナ等で堤体の変化を観測するとともに、実験後には開削調査で基礎地盤中の土粒子の移動を観察するなど様々な手法で被災に至る挙動の把握に努めました。また、土質試験結果等を用いた再現解析も実施し、破堤時のメカニズムを明らかにするために様々な手法でアプローチしました。
出典：国土技術政策総合研究所ホームページ（https://www.nilim.go.jp/lab/fbg/download/movie/movie.html）（2026年3月4日に利用）
※上記コンテンツをもとに、中央開発株式会社が切り抜き・編集して作成。
東京スカイツリー
東京スカイツリーは、都市の通信と観光を牽引する国家的電波塔です。
中央開発は、地下鉄と北十間川に挟まれた狭隘な敷地という条件下で、設計・施工の要となる地盤の“見える化”を担いました。深さ130mのボーリング、地下約3kmの速度構造を捉える微動アレー調査で、地層を精密に把握。夜間の駅構内作業では、地下構造物の位置と厚さを計測し、厳密な時間管理のもとで安全第一に調査を実施しました。付近には運行中の地下鉄があったため、ケーシング計画や泥水管理を細かく調整し、不足箇所は追加調査で補って判断材料を整えました。周辺ビルやペデストリアンデッキの設計に必要な地盤特性も併せて整理し、データの抜けをなくすことで計画の精度を高めました。確かなデータの積み重ねが、安心と品質の土台になります。
チエテ川流域環境改善事業
サンパウロ大都市圏は、ブラジル全人口の1割強が集中する、同国最大の経済活動拠点です。その中心部を貫流するチエテ川では、毎年のように洪水が発生し、河川沿いの国道が遮断されるなど、人的・経済的被害が深刻化していました。特に、支流であるカブス・デ・シーマ川では洪水被害が頻発しており、チエテ川本川とあわせて、流域全体での洪水防止対策の必要性が高まっていました。
こうした状況を受け、中央開発は、JICAの「チエテ川流域環境改善事業」でカブス・デ・シーマ川において河川改修および護岸整備を実施し、洪水被害の軽減を図りました。あわせて、安定した水供給を目的に、チエテ川上流域におけるダム建設などの支援も行いました。これらの取り組みにより、河川の流下能力向上と上流水量調整システムが整備され、洪水の発生および被害の抑制を実現しました。その結果、経済活動への影響回避や水源の安定確保を通じて、チエテ川流域住民の生活環境改善に大きく貢献しています。
80年の信頼を礎に
100年に向けて
100年に向けて
確かな知見と革新的な技術で
社会に貢献するパイオニア
社会に貢献するパイオニア
中央開発の80年のあゆみHISTORY
1946（昭和21年）
復興への第一歩
調査・設計・施工における技術開発促進を目的に前身の匿名組合「中央開発技術社」を創設
1948（昭和23年）
中央開発株式会社、始動
「中央開発株式会社」と改称し、コンサルタント業を本格化
1952（昭和27年）
民間初の土質工学研究所
民間初の土質工学研究所を設置、1953年には標準貫入試験（SPT）を日本で初めて実用化
1959（昭和34年）
新幹線プロジェクトへの参画
日本の高度経済成長を象徴する、新幹線建設事業の各種調査を開始
1964（昭和39年）
河川総合開発事業への参画
千葉県養老川などの調査設計を受注、その後も様々な形で全国の河川の開発・整備事業に貢献
1971（昭和46年）
国家プロジェクト
「本四連絡橋事業」への参画
「本四連絡橋事業」への参画
本州と四国を結ぶ世紀プロジェクト「尾道～今治ルート」の地質調査を開始
1973（昭和48年）
海外へ事業進出
海外事業部を新設し、アジア開発銀行へコンサルタント登録。グローバル展開の礎を築く
1980（昭和55年）
エネルギー事業（原子力発電）への
参画
参画
浜岡原子力発電所の地質調査を開始
1981（昭和56年）
東京湾アクアライン建設事業へ
参画
参画
自社開発した「傾動自在型試錐工法」や鋼製櫓などの海上調査技術を駆使した地質調査を開始
（同年、「傾動自在型試錐工法」は科学技術庁長官表彰を受賞）
1986（昭和61年）
関西国際空港プロジェクトへの
参画
参画
世界初の完全人工島からなる海上空港建設事業の地質調査を開始
ハッ場ダム建設事業への参画
利根川の治水・利水を目的としたダム建設事業の地質調査を開始し、以降は設計を中心に完成まで多くの業務に携わる
1995（平成7年）
阪神大震災と復興への寄与
震災後に全社を挙げて被害調査を行い、災害報告書を発刊、その後も災害発生時に迅速な被害調査を行い、復興支援や防災・減災対策へ貢献
2001（平成13年）
高品質サンプリング工法の開発
気泡懸濁水を用いた高品質サンプリング可能なIFCS工法を開発、その後も様々な地質調査で活用
2008（平成20年）
社会資産として
地盤情報を公開するサイト「地盤情報ナビ」開設
地盤情報を公開するサイト
無料で地盤情報や災害リスク情報が簡単に検索・利用できる国内最大規模の地盤情報配信サービスを開始
2010（平成22年）
地盤工学会賞受賞と技術貢献
地盤情報や液状化判定の自社開発ソフトを無償公開、電子化促進や災害研究への貢献が評価され受賞
2015（平成27年）
斜面モニタリング技術が
地盤工学会技術開発賞受賞
地盤工学会技術開発賞受賞
傾斜センサー「感太郎」を用いた斜面崩壊予兆検知システムの先進技術が評価され受賞
2016（平成28年）
再生可能エネルギー事業（地中熱）
への参画
への参画
大阪市における再生可能エネルギー事業（帯水層蓄熱）の導入検討を支援、その後も普及に向けて支援継続
2017（平成29年）
技術論文が海外で論文賞受賞
共同研究で取り組んだ超微粒子セメントを用いた液状化対策をまとめた論文が権威ある英国土木学会（ICE）よりジャーナル論文賞を受賞
2023（令和5年）
帯水層蓄熱システム（ATES）の
研究開発
研究開発
地中熱の一つである帯水層蓄熱システムの共同研究に参画、その後も活用や普及を推進
主要プロジェクト事例PROJECT
80年の経験を未来の力へFUTURE
過去の資産を未来の力へと変え、
地質コンサルタントの枠を超えた新たな価値を創造します。
地質DX
中央開発が80年蓄積した地質の知見とDXを融合させ、未来のリスクを予測します。
サステナビリティ
帯水層蓄熱システム「ATES」や「洋上風力発電支援」など、カーボンニュートラル社会を実現する技術を提供します。豊かな自然環境と調和しながら、持続可能な社会基盤の構築に貢献します。