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液状化調査

高まるニーズに新しい技術でお応え致します

東日本大震災では、震源より遠く離れた首都圏において地盤の液状化による被害が多発しました。これに伴い宅地や企業用地における液状化の調査・評価へのニーズが高まっています。

宅地を対象とした地盤調査はスウェーデン式サウンディング試験(以後、SWS試験と呼ぶ)が一般的ですが、この調査は元来地盤の支持力を求めるための手法であり、液状化に対する評価を行うデータは得られないのが現状です。

ここでは、液状化判定に必要なデータを得るためのボーリング調査や土質試験によらず、SWS試験に近い低コストで液状化判定を可能とする新たな調査方法についてご紹介いたします。

調査方法

液状化の判定を行うためにはボーリング調査により得られるN値、試料採取した土の土質試験により得られる地盤物性により評価するのが一般的であり、SWS試験と比較して日数がかかり、調査費用も割高になります。また液状化判定をSWS試験で行う場合でも、簡易サンプリング等による試料採取と土質試験の追加が最低限必要です。これらに代わる調査方法として、支持力、沈下、液状化判定等が行える電気式コーン試験(CPT)が挙げられ、調査費もSWS試験とボーリング調査の中間的な金額となります。CPTによる液状化判定は「建築基礎構造設計指針」(2001年建築学会)に準拠しています。

液状化対策工としては、土の締固め工法(サンドコンパクション工法)、固化工法、グラベルドレーン工法などが一般的な工法となりますが、これらの対策工を戸建住宅に適用した場合、工事費が高価となるため、基礎改良(杭工法を含む)の検討に当たっては別途ご相談に応じさせて頂きます。

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