農業・林業・水産土木

◆急斜面の補強対策工　　A-001

◎急斜面の補強対策工　事例紹介

■調査

　日本の国土はその90％が山岳地帯であり、更にその20％は地すべり、崖崩れ、落石・岩盤崩壊等を引き起こす危険地帯と言われております。
　 　これらの危険地帯には一刻も早く対策工を施し、住民が安心して暮らせるようにしたいものであります。
　 弊社はこのような危険地帯に対し、

　 等を行い、次の対策工の設計に役立てます。

■ 設計

　調査結果に基づき、その適切な対策工 （抑止工、抑制工）を選定し、設計を行います。

■ 対策工完成後の監視・観測・点検

　対策工の実施後も、必要な箇所には定点観測場所を設け、その後の地盤・地下水その他の観測等を行います。

■調査実施例

　下の写真は最近弊社が調査した岩盤崩落地域の危険箇所の一例であり、
　 調査結果に基づいて、対策工の提案を行っているものです。

◆ため池の調査及び設計　　A-002

◎ため池の調査及び設計　事例紹介

　日本では古来より、みずほの国として他に比類を見ない水稲の集約栽培を実施しています。 　 この水田を主体とする農業を維持、発展させるための水源として、河川からの自然取水の他、 　 確実な水源確保の方法として農業用ため池が多く作られてきました。
　 　近年、都市化の影響により、これらのため池の周辺部には、道路、住宅地等が隣接し、建設されている状況にあり、もし施設の老朽化によりため池が破損した場合の被害の大きさは、建設当時とは比較にならないものとなっています。
　 ため池災害の原因の主なものとしては、堤体の老朽化と漏水、余裕高・洪水吐能力の不足などが挙げられます。

■調査

　弊社では、このようなため池に対し、

1. 堤体材料の調査や漏水個所特定のための調査
　 2. 堤体の改修や設計に必要なボーリング等の調査計画の立案と調査

等を行い、ため池整備に必要な資料収集・検討を実施しています。

■設計

　農林水産省の「土地改良事業設計指針　ため池整備　　平成12年2月」に基づき、堤体改修工法の選定、堤体の設計、洪水吐の設計、取水施設の設計、付帯施設の設計など、一貫した設計を行っています。

■実施例

　下の写真は最近弊社が調査を行った“ため池”であり、調査結果に基づいた適切な評価を行い、最適な改修工法の選定や実施設計などを行っています。

◆ポンプと機場の診断調査　　A-003

◎ポンプと機場の診断調査　事例紹介

■調査

　建設後、数十年を経過している揚水機場は、経年による劣化の影響や屋根や、
　 外壁などへの長期間にわたる雨水の浸透などにより、建屋やポンプ等の老朽化が進み、
　 揚水施設としての機能を発揮することが出来なくなる恐れがあります。
　 　特に、かんがい期間中に事故などによって、揚水機場が停止してしまうと、
　 稲作に必要な農業用水を確保することが出来なくなり、農家関係者に多大な被害を及ぼすことになってしまいます。
　 弊社はこのような老朽化が見られる揚水機場に対し、

1. 機場部（建屋）に関する調査
　 2. 電気設備，ポンプに関する調査

等を行い、現状のポンプと機場に対する診断を行っております。

■評価方法

　揚水機場の評価を行うにあたっては、統一された判定基準が必要となります。
　 そこで、1.機場部（建屋）に関しては、日本建築学会の基準に2.電気設備、ポンプに関しては、
　 農林水産省の基準に基づいた判定方法により、揚水機場の評価を行っています。

■調査実施例

　下の写真は最近弊社が調査した揚水機場であり、調査結果に基づいた適切な評価を行い、
　 修理や点検整備、また詳細調査の必要性などについての提案を行っているものです。

◆砕石を利用した貯留施設の検討　　A-004

◎砕石を利用した貯留施設とは

　修景施設には、池、噴水、せせらぎなどの修景用水が必要となるものが多々あり、
　 この水源として雨水が着目されています。
　 　しかし、近年の都市部においては、ため池等に必要な用地確保は非常に困難であり、グラウンド、
　 駐車場等の地下を利用した地下貯留施設の１つとして砕石貯留施設があります。
　 砕石貯留施設は、貯留部分に空隙率40％程度の単粒度砕石を充填し、間隙部分に雨水を貯留するシステムです。

■メリット

1．周囲の環境を損なわずに計画できる。
　 2．地上部の土地利用ができる。
　 3．優れた水質の保全（沈澱ろ過、水温の低下）
　 4．容易な工事であり、経済的である。

お問い合わせは、関東支店 まで　TEL　048-250-1401